引っ越しすることが決まると、必要な手続きを進める費用があります。しかし順番に数多くの手続きをする必要があるので、いつどのタイミングで手続きをするのか分かりにくいと感じることもあるでしょう。
そこで、今回の記事では引っ越しに必要な手続きの手順と注意点をご紹介していきます。
引っ越しが決まったときにする手続き
引っ越しが決まってから、すぐにしておくとよい手続きを見ていきましょう。現在入居している部屋の解約や新居の手続きは、引っ越しが分かってからすぐに進めるとよいでしょう。
旧居の解約手続き
実家からの引っ越しでないならば、現在入居している物件の解約が必要です。解約手続きには期間が設定されているので、早めにしておくことがおすすめです。多くの賃貸物件は、退去の2か月から1か月までに解約申し出をする必要があります。
引っ越し予定日が決まり次第、管理会社や不動産会社などに連絡をして、解約の旨を伝えましょう。万が一急に引っ越しすることが決まってしまったなら、賃貸借契約書を確認してから管理会社に連絡して手続きを進めます。
引っ越しの見積もり・契約手続き
自分でレンタカーを借りて引っ越しをするのでないならば、引っ越し業者に見積もり依頼などの手続きを進めていきましょう。引っ越し業者によって料金やサービスが異なることから、複数社への見積もりがおすすめできます。
見積もり金額を比較するためにも、早めに見積もりを依頼して、予算や希望するサービスにあった会社を見つけましょう。春などの多くの引っ越しが行われるシーズンであれば、1カ月よりも前に見積もりをしておくと希望日に引っ越しできる可能性が高くなります。
新居の契約手続き
引っ越し先での物件を探します。内見などを済ませて、希望の条件や好みの物件が決まれば契約します。事前に連絡をして、内見を希望する物件を伝えておき、時間を調整して内見を済ませましょう。
実際の契約手続きには、印鑑や身分証、さらに家賃の引き落としに使う口座の通帳などが必要です。手続きに必要な書類について、不動産会社の担当者に確認しましょう。
転校などの手続き
公立の小学校、中学校、高校へ通う子どもがいるご家庭であれば、転校手続きを進める必要があります。転校の旨と新住所と転校先を伝えます。「在学証明書」や「教科書給与証明書」を発行してもらいましょう。
高校や私立の学校によっては編入試験が必要なこともあるので、転居先で通う予定の学校に確認しておきます。
引っ越しの2週間前から行う手続き
引っ越しの2週間前からしておくとよい手続きの内容を見ていきましょう。
ライフラインの解約手続き
水道、電気、ガスの解約手続きを進めていきます。引っ越しをすれば自動的に解約されるものではありませんので、引っ越しの日付が近くなると手続きが必要です。ガスの解約に立ち合いが必要なこともあるので、事前に連絡をして立ち合い日を調整します。
電力会社への連絡は電話か、WEBサイト上から行える場合もあります。引っ越し日までの料金は直接払うか、もしくは振込で支払いましょう。水道も管轄の水道局へ連絡して、引っ越し日までの水道料金を精算します。
転出届の準備
引っ越し前には、役所や役場で行う手続きも忘れてはいけません。住んでいる自治体と別の住所に引っ越しをするときには、転出届を出して住民票を移動させます。届け出を出すと、転出証明書が発行されますので、引っ越しの作業で失くさないようにします。
役所での別の手続きとして、国民健康保険に加入しているなら資格喪失手続き、また実印の印鑑登録があるなら登録の廃止手続きが必要です。転居後の手続きで使うことも多いので、忘れずに行いましょう。
引っ越し後に行う手続き
引っ越し後に済ませておく必要がある手続きの種類も見ていきます。各種の住所変更が必要となります。
ライフラインの手続き
引っ越しをすると、転居先で開始手続きが必要です。水道とガスの利用開始には立ち合いが必要になることが多いです。事前に連絡をしておき、引っ越し当日に開栓手続きができるように手配しておきます。
電気は基本的に立ち合いが不要なので、事前に使用開始したい日を伝えておきます。開始手続きは使用申込書を投函するか、WEB上で行っておきましょう。
転入手続き
引っ越し後には、役所や役場で転入手続きが必要です。引っ越しをしてから、14日以内に手続きが必要ですので、忘れずに行いましょう。役所や役場にある転入届に必要事項を記載し、転出証明書や本人確認書類と印鑑と共に、手続きを行います。
免許証などの住所変更
免許証まども住所変更が必要です。住所変更をした後の住民票が必要ですので、役所での手続きが終わってから行いましょう。運転免許試験場か警察署で手続きを行います。
まとめ
引っ越しが決まってから、当日や引っ越し後に行う手続きは多種多様なものがあります。必要な手続きをリストアップしておくと、忘れずに手続きを行えるでしょう。